
「横浜市の子宮がん検診・HPV検査単独法」は婦人科の枠、また「HPV予防接種」「アンチェアー」はそれぞれの枠でネット予約をお願い致します。
当院は予約制のため、事前予約されてない方はお待たせすることがございます。
浅川産婦人科の院長 Drやすゆきが、お産のお悩みについてお答えしていきます
横浜市の子宮頸がん検診について
子宮頸がんは子宮の入り口にできるがんです。
子宮頸がんのほとんどはHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染によるものだとわかっています。
HPVは、性交渉にて感染し、ごくありふれたウイルスです。
感染しても90%の人が免疫によってウイルスを排除できますが、10%の人は排除できずに持続感染してしまいます。
この持続感染が長期に続くと、異形成などの前がん病変になり、子宮頸がんとなっていきます。
この前がん病変、異形成のうちにとらえ、経過を観察し、状況により治療(円錐切除など)すれば進行がんになるのを防ぐことができます。
日本ではHPVワクチンが一時見合わせになったことと、子宮頸がんの検査の受診率が低いため、子宮頸がんに関しては後進国になりつつあります。
早いうちに見つかれば、ほぼ進行することなく治療ができるがんです。
子宮がん検診を受けましょう。
30歳から60歳の方の横浜市子宮頸がん検診は、令和7年1月1日より2年に1回の頸部細胞診から5年に1回のHPV単独検査法に変更になります。令和6年4月から12月末までに横浜市子宮頸がん検診を受けた方は令和8年度からの受診になります。
対象年齢 | 受診間隔 | 内容 | 費用 |
---|---|---|---|
30~60歳 | 5年に1回 ※1 | HPV検査単独法 ※2 | 2,000円 |
20~29歳、61歳以上 | 2年度に1回 | 細胞診検査 | 1,360円 |
※1 原則として、受診間隔は30歳から5歳刻みの節目年齢(30歳、35歳、40歳…60歳)となりますが、導入当初は次回受診を節目年齢で受けていただくため、間隔が5年に満たない場合があります。なお、詳細は横浜市から郵送されるご案内でご確認ください。
※2 HPV単独法について
HPV単独法の対象者:
令和6年4月から12月末までに横浜市子宮頸がん検診を受診していない方
(令和6年4月から12月末までに受診した方は、令和8年度に受診できます。)
HPV検査単独法の受診間隔:
HPV検査単独法は、結果が陰性(-)の場合、次の受診は5年後となり、細胞診検査の2年間隔の検査に比べて、受診の負担が軽くなります。
結果が陽性(+)の場合は、細胞の状態を調べる検査を行います。(検査での再度の受診は不要)。検査結果に応じて、1年後の再検査または精密検査となります。
医療法人皓慈会 浅川産婦人科
理事長・院長 浅川恭行
経歴
1993年 | 東邦大学 医学部卒業 |
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1999年 | 社団法人日本産科婦人科学会認定産婦人科専門医 |
2007年 | 東邦大学医療センター大橋病院 産婦人科講師(病院) |
2007年 | 日本産婦人科医会 幹事 |
2009年 | 医療法人皓慈会 浅川産婦人科 理事 |
2017年 | 医療法人皓慈会 浅川産婦人科 理事長・院長 |